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NHK 戯れ言

チューナーレステレビのNHK受信契約義務について戯れ言を語る

 

 

 

主が愛してやまない日本放送協会ネタ。

みんなが困っている受信料制度。

そんな受信料制度の抜け道として注目されるチューナーレステレビの話をしたい。

今回は、チューナーレステレビは受信料を払わなくて良いのかという記事が出ていたので触れる。

参考にどうぞ。

 

ファイナンシャルフィールドより要約

参照記事:「NHK」の受信料、チューナーレステレビだったら払わなくてもよい?

チューナーレステレビを買えば、本当に、NHK受信料を払わなくても良いのか?

チューナーレステレビとは、地上波放送や衛星放送も映らないテレビのこと。

テレビ放送を視聴するためのチューナーを搭載していない。

Android TVやGoogleTVなどが搭載され、YouTubeやNetflixなどインターネット経由で動画視聴サービスを楽しめる。

 チューナーレステレビは、テレビというよりモニター。

「テレビ(NHK)が映らない」ゆえに、NHK受信料の支払い義務はない。

チューナーレステレビの多くは、一般的なテレビより安価。

・チューナーレススマートTV(ドン・キホーテ) 4K対応43V型 3万8280円(税込み) 

 ・NHKをぶっ壊すTV(株式会社立花孝志) androidtv 43V 2万9900円(税込み)

・チューナーレスTV(エディオン) TCL32Vフルハイビジョン 2万7800円(税込み) 

などがある。

普段テレビを見ない方はチューナーレステレビで受信料節約もあり。

NHK受信料は、1年で衛星契約が2万4185円、地上契約は1万3650円。

チューナーレステレビに替えることで、受信料を節約できる。

一方でワンセグ受信機能付きのスマホや、テレビ受信機能付きのカーナビなどは、NHK受信契約の対象。

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部 ファイナンシャルプランナー

 

チューナーレステレビの契約義務

結論として、チューナーレステレビは受信料を払う必要が無い。

だから未契約でOKである。

受信料を支払っているけど、解約して節約したいならチューナーレステレビという選択肢はありだろう。

そもそもチューナーレステレビは、ただのモニターだから契約義務がない。

テレビを捨ててチューナーレステレビに切り替えて解約するのは賢いと言える。

ちなみにNHKと受信契約を結ぶことは超簡単だけど、解約するのは超アナログで困難。

契約→インターネットからでも簡単に契約できる。

・解約→専用窓口に電話して必要書類を揃えないと解約できない。

 

ネット受信料と割増金

ただし将来的にチューナーレステレビが粗大ごみになる可能性が高い。

テレビが無くても金を毟り取る準備が出来ているからだ。

ネット環境からも金を毟り取る未来が確定している。

自民党を中心に総務省がNHKのネット配信を容認したからである。

今後は「テレビが無いから契約しない」という言い訳が通用しなくなる。

また23年4月より、受信設備を構築した未契約者は「割増金」を請求されることになった。

これは、受信料と合わせて3倍の料金を未契約期間きっちり青天井で請求されるというもの。(10年75万円ほど)

NHKはさらに無敵の存在になるだろう。

どんな理由でも契約をさせたらNHKの勝利なのだ。

 

NHKに支払わない方法

NHKのやり方に絶望している人もいるかもしれないが心配はいらない。

そもそも受信料を支払わないことは合法である。

NHK受信契約を支払い拒否しても罰則規定が無いので受信料を払わなくても罰せられることがない。

NHK規約では、受信料の支払いを求めるが、放送法では受信料の支払いはどうでも良いという見解となっている。

言わば、NHK受信料は配信を視聴したYouTuberにスパチャを送るのと同じレベルの話。

つまり払いたい人だけ払えば良いと司法で解釈される。

でも多くの人が義務だと思い込んで受信料を支払っているわけだ。

NHKにとって、知識がない人ほどカモであると言える。

 

消滅時効

またNHK受信料は、5年間の消滅時効がある。

継続して不払いをすれば5年を超えた分の受信料は支払わなくてOKだ。

5年分の受信料ならば最大で15万円ほどで足りる。

最高裁の判決なので今後も変わることが無い。

NHKが敗北した裁判とも言われているため、国民有利な判決なのだ。

受信契約して、一度も支払いをしないまま5年を経過した人が最強という説もある。

これは、支払いを一度でもすると消滅時効が消滅するからだ。

ちなみにNHKから裁判される確率は、交通事故で死ぬ確率より低い。

一生、受信料の支払いを続けると100万円から200万円規模の支払いになる。

割増金を請求されたら、さらなる高額請求が待っている。

NHK受信料は、法的措置になった場合、未契約よりも契約した方が金銭的な傷が浅いのだ。

なので主は契約して不払いをおすすめしている。

NHKの受信料は踏み倒しても問題ないし怖くないと考えてほしい。

 

まとめ

NHK問題に立ち向かう、NHKから国民を守る党の立花氏はチューナーレステレビを買って解約をおすすめしている。

お金を稼ぐために販売をしている状況だ。

チューナーレステレビに受信契約の義務は無いが、根本的なNHK受信制度の解決にはならない。

むしろ、将来的なネット受信料導入でチューナーレステレビは粗大ごみになる。

しっかりと知識をつけて、お金の支払いをしないことの方が大事だ。

わざわざチューナーレステレビを買わなくてもNHK問題は解決することができる。

将来的には、チューナーレステレビだろうが受信契約を求められる社会になることが確実といえる。

あえてチューナーレステレビを買ってもお金の無駄になりやすいので注意してほしい。

何度も言うけど大事なのは支払いをしないための知識を持つこと!

思考停止して、チューナーレステレビがあれば大丈夫というわけじゃないので気をつけよう!

 

本日の記事は以上となります。

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というわけで、今日も最後までご覧いただき本当にありがとうございます。
最後までお疲れチャンドンゴンでした。
ではまた次の記事でお会いしましょう。

迷える子羊ちゃんに幸あるように。。。

グッドラック!

 

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